松本大さんは学生時代に、 ヨドバシでカメラを売るバイトをしていたらしい。

自分は学生時代、某カメラ店でバイトをしたことがある。主な仕事は写真の現像・プリントの受付だった。中央線の電車が到着するたびに、お客が押し寄せるような店だったので、かなりあせって対応していた。正直言って、電車が来るたびにゾッとした。その店の社員の人からは「カメラを売らないと一人前とは言えないから、やってみれば」と、言われたのだが、当時の自分には到底の無理ゲーだった。某大学の写真部だったので、カメラの知識はそれなりにあったが、当時はアナログの世界なので、現在のデジカメのように機能を簡単に説明することは難しい。さらに、値段交渉も当たり前だったので、そんなやり取りをお客とやる自信がなかった。

松本大さんは学生時代に、ヨドバシでカメラを売るバイトをしていたらしい。当時のヨドバシのシビアな客相手に！　松本さんは東大だから、家庭教師でラクして稼ぐこともできたはず。それなのに、わざわざ難しいバイトを選ぶとは。意欲も頭脳も自分とはダンチだ。

夏バテならず 松本大さん

それはやはり新しい生活パターンの中で、食べ物や日々の行動パターンに変化があり、それがカラダにも変化を及ぼしたものと思われます。新しいバランスを作るまでに、ちょっと時間が掛かったりするのでしょうね。難儀なこった。が、変化に対応していくことこそが生きることそのものだと思うので、バリバリにアジャストを目指そうと思います。

2020/07/20
以上、転載

感覚とは 松本大のつぶやき

「多感な頃を過ぎても」と書き出しましたが、今でも感受性は思いっ切り十分にあると感じています。でも「多感な頃」は、辛い気持ちや悲しい気持ちを感じていたのですが、今は楽しい気持ちや幸せな気持ちを感じることが上手になり、明らかにその比率のバランスが、大きく変わったことに気付きます。「多感」とは、あやふやな概念ですね。

2020/05/15
以上、転載

世代間の問題 松本大さん

昨日の日経新聞のジェフリー・サックス米コロンビア大教授の「グローバルオピニオン」は、とっても当たり前の内容ではあるのですが、腑に落ちる話でした。ザックリ云うと、アメリカで起きている分断は共和党対民主党ではなく、持てる者であり多様性を認めない今の利益を最大化し未来の環境を考えない層と、持たざる者であり多様性を求め未来の利益や環境を考える層の分断であり、それは主に世代間のギャップであり、4年後の大統領選は、後者の支持する者が大統領になるだろう、というような内容でした。当たり前ではありますが、慧眼です。私は以前から云ってるように、トランプの主張・考え方を評論するよりも、それらを丁寧に観察しようとしています。或る意味クールで客観的でありたいと考えているのですが、このジェフリー・サックスの観察は冷静です。今の流れは4年で変わるかも知れないという大前提を肝に銘じて、様々なことに取り組みたいと思います。
2017年2月28日
以上、転載

松本大 直伝！トレーディングの極意

マーケット内での情報の到達度を意識する。
リスクマネジメント。負ける金額をコントロールする。
勝つ回数より金額が大切。相場の向きを当てることに拘らず、損得のボリュームをコントロールする。
自分の感情に負けないようにするため、機械的なルールを作る。
ポジションの保有期間は気にしない。利益・損失の金額が問題。
振れるサイコロの数は増やした方がいい。
収録日：7月02日
以上、抜粋

踏み上げる 松本大さん

株式市場も原油市場も、高いボラティリティはほとんど全ての人にとって良くないことです。アメリカが通貨供給と速度を下げていく中、ボラティリティは高止まりしそうです。金融機関等に対する様々な規制が、マーケット参加者のリスクテイク能力を下げており、それもボラティリティを高くする要因だと思います。2016年は、リーマンショック後長く続いた低ラティリティ時代が終わり、高ボラティリティ時代が始まった年になるかもれませんね。
2016年1月22日
以上、転載

現代トレーディング 松本大さん

ここ数日のマーケットの動きは、まさにトレーディングの難しさや楽しさ、トレーディングが何たるものかを、色々な形で見せた相場だったと思います。いや、まだ過去形ではありません。これからも暫くは、様々なことを私たちに見せるでしょう。見えたことは一杯あって、簡単には斟酌出来ないし、言い尽くすことも出来ませんが、昨日のニューヨークの株式市場のオープニングは、最近のトレーディング・投資事情を良く表していると思います。 ダウ平均株価はオープニング直後に急落し、1000ドルを超す売られ方をし、そこから一気に800ドルほど戻しました。恐らく、各トレーディングデスクやファンドに於いて、「何％以上売られたら一旦はポジションを切らなければいけない」とか、「リスク量（VaR=Value at Risk など）が或る一定量を超えたらポジションを決められたリスク量まで下げなければいけない」などのルールがあり、マーケットの振れ幅が大きくなった結果計算に使うボラティリティが上がってリスク量が増え、一旦大量にポジションの整理、即ち売りが行われたのでしょう。この場面では、各トレーダーの相場観は関係ありません。一旦リスク量が下がれば、トレーダーは各々の相場観で動ける。そして売られ過ぎだから買って、一気に大きく値を戻した。そう云ったことが起きたのでしょう。 トレーディングに於いては、特に現代に於いては、様々な要請からリスク管理が強くなって来ているので、こう云った値動きになるのでしょう。或いはまた、ここに書いたような連想が、その他のトレーダーの動きを誘引し、連想通りの値動きになるのでしょう。更に加えて、リーマンショック以降の様々な規制の中で、従来に比べて多様で資本力のあるトレーディングデスクやファンドが減ってしまったので、要はマーケットの中で自由にリスクを取れるプレイヤーが減ってしまったので、マーケットが薄くて一方向になりがちとなり、ボラティリティを高くしていると思います。正確に云うと、何かコトが起きた時のボラティリティを高くしていると思います。ダウ平均のようなアメリカの大型株でも昨晩のような激しい動きが起きたり、或いはドル円と云う、恐らく世界一二を争う流動性のものでも一気に4円程度動いてしまうなんてことは、1月2日じゃあるまいし、普通の日では従来考えられませんでした。 各トレーダーに於いては、このような環境の中に現代のマーケットがあることを認識すべきであり、一方世界の金融当局者は、規制し過ぎて、結果このように薄くてボラティリティが急に高くなる、或る意味で後退してしまったマーケットの造り直しを、考えていくべきではないでしょうか？中国のマーケットを、その管理しようとし過ぎて余計に売られてしまったりするのを揶揄する傾向もありますが、もって他山の石とすべし、資本市場先進国も、この状況をもっと正面に捉えて考えるべきだと思います。 2015年8月25日 以上、転載

投資とは 松本大さん

最近、投資についての基礎的な取材を受けることが増えました。いわゆる一般誌の取材なので、株高の中で、投資に対する興味が全般的に上がってきているのでしょう。その度に色々な説明を試みるのですが、私が一番自分で気に入っているのは、投資とはお金の行き先ではなく人間の行き先を考えることに近い、例えば自分に子供が10人いるとして、どこにその10人を就職させるかと置き換えるといい、というものです。
預貯金をしても、銀行・郵便貯金は国債を大量に買ってますから、即ちそれは国にお金を貸していることとさほど変わりません。10人子供がいたら、全員国家公務員にしますか？20年とか長いスパンで考えたら、数人ずつアメリカや中国で働かせて、仕送りさせたいと思いませんか？仮に日本企業に就職させるにしても、全員IT企業に入れますか？
投資とは、即ち人の体験だと思うのです。そう捉えると誰にでも考えることが出来るし、しかも楽しい。皆さんも今一度、そういう観点で投資ポートフォリオを考えてみてはいかがでしょうか？そういう私自身、一度丁寧に見直してみようと思います。
2015年6月18日
以上、転載

インデックス 松本大のつぶやき 松本大さん

東証と日経新聞が共同開発したJPX日経インデックス400は、簡単にザックリ云うと過去3年間のROEが高い順に400銘柄ほぼ客観的に選んで作るインデックスです。政府は公的年金・GPIFの運用のベンチマークの一部をTOPIXからJPX400に変えようとしています。GPIFがシフトすれば、他の多くの機関投資家もその運用ベンチマークを部分的にJPX400に追随シフトしていくでしょう。そうすると、日本の機関投資家は、インデックス投資家で居続けつつも、客観的にROEベースで入れ替えられる銘柄を先取りして探す、或いはインデックスに入っている企業に対してROEを下げないようにプレッシャーを掛けるかも知れませんから、全般に上場企業側でもROEを上げようとする機運が高まりやすくなります。実際にJPX400に入れなかったことを悔しがって、配当や自社株買いを大幅に増やす決定をした会社もあります。ROEを上げるためには、その計算の分母を小さくするのが即効力があるからです。
分母を大きくしている一つの理由は、日本の企業が膨大な内部留保を蓄えていることです。世界的にはこのことが大問題となっており、アベノミクスの次の一手は、成長戦略と共に、この100兆とも200兆とも云われる内部留保、眠れる現金をアンロックするか－即ち配当で払うか、自社株買いするか、設備投資に回すか－が問われています。JPX400という仕掛けは、この大問題を解く鍵となり得るのです。
6月3日
以上、転載

ギャップ 松本大のつぶやき 松本大さん

一方海外機関投資家は、現政権の”掴み”のプレゼンテーションを聞いて、最初の1－2年間で株価はもっと上がると期待したのでしょう。安倍さんは長期政権の終わりに、素晴らしい経済と株価といった実績を残して引退したいでしょうから、最初の1－2年にタマを打ちすぎたくはない筈です。もっと長期的に株価も上げていくことでしょう。現政権は長期投資家的発想、海外機関投資家は短期投資家的発想とも云えます。そんなギャップを再認識します。しかしこのギャップを放っておいてはいけない。やはり政権側から、もう少しコミュニケーションを取って、スケジュール感を分からせた方がいいのではないかと思います。
5月14日
以上、転載